脳梗塞後のリハビリは長期間に及ぶため、どれくらいの費用がかかるのか気になる方も多いのではないでしょうか。
また、リハビリとは別に入院費や介護費用もかかることがあるため、大きな経済的な負担も予想されます。
本記事では、脳梗塞後のリハビリにかかる費用を詳しく解説。入院費や介護費用についても説明します。
脳梗塞の発症後に必要な費用の目安がわかりますので、参考にしてください。
脳梗塞のリハビリ費用の相場
脳梗塞のリハビリ費用は、保険適用と保険適応外（自費）で異なります。ここでは、脳梗塞の後遺症に対するリハビリ費用について説明します。
保険適用と自費リハビリの費用の違い
脳梗塞のリハビリにかかる費用は、保険適用と自費で異なります。
保険適用リハビリであれば、医療費の一部は加入中の保険組合が負担するため比較的に安いのです。
病院で支払う金額は、年齢や所得に応じて決められる負担割合によります。
一方の自費リハビリの場合は、費用の全金額を支払う必要があるため高額です。しかし、サービス内容に魅力を感じて自費リハビリを受ける人もいます。
保険適用と自費リハビリの違い
保険適用リハビリと自費リハビリの違いは次のとおりです。
| 保険適用リハビリ | 自費リハビリ | |
| 費用の負担 | 保険適用で一部を負担 | 全額自己負担 |
| 日数 | 最高でも180日（病気によって決められている） | 納得できるまで |
| 内容 | 医師の指示がいる | 自分で選べる |
保険適用の場合は、病気に応じてリハビリを受けられる期間や条件が決められています。
またリハビリの内容は、医師が決めることになっており、自分で自由に決められない上に、回数や時間まで制限されています。
一方の自費の場合は費用が高額ですが、納得のいくまでリハビリを受けられて、内容は自分で決められる点が魅力です。
最近は、自由にリハビリを受けられる自費リハビリを提供する医療機関も増えています。
保険適用のリハビリ費用
保険適用リハビリにかかる費用は、診療報酬によって決められています。また患者の負担金額は、年齢や所得によって異なる負担割合を診療報酬にかけた金額です。
患者の負担金額が高額になる場合は、高額医療費制度の利用で負担を減らせます。
ここでは、リハビリ費用の決まり方や保険の負担割合、高額医療費制度について説明します。
リハビリ費用の決まり方
| リハビリテーション科 | 点数 |
| 脳血管疾患等リハビリテーション科（Ⅰ）（1単位） | 245点 |
| 脳血管疾患等リハビリテーション科（Ⅱ）（1単位） | 200点 |
| 脳血管疾患等リハビリテーション科（Ⅲ）（1単位） | 100点 |
参考：「個別事項（その１）（リハビリテーション、医品の効率的かつ有効・安全な使用）｜厚生労働省」をもとに作表
リハビリ費用は、診療報酬で決められた価格をもとに算出されます。
診療報酬は点数で定められており、1点10円として計算。点数はリハビリ室の大きさや医療従事者の人数で変わり、20分1単位ごとに点数が決められています。
病院で入院してリハビリを受ける場合は、リハビリ費用以外にもベッドや食事などの入院費や薬代がかかります。また、回復期には1日に6～9単位（2～3時間）のリハビリが必要です。
ここでは、リハビリテーション科（Ⅱ）の規模の専用施設で90日（約3ヶ月）に渡り、リハビリを行ったと仮定してみましょう。
リハビリに必要な費用の計算は、次のとおりです。
1日のリハビリ費用：200点×10円×6～9単位=12,000円～18,000円
90日間のリハビリ費用：12,000円～18,000円×90=108万円～162万円
ここで計算した額に、負担割合をかけると保険適用リハビリにかかる費用を導けます。
次に、負担割合を考慮したリハビリ費用を導いてみましょう。
保険の負担割合によって異なる
リハビリ費用は保険の負担割合により異なります。各年齢や所得別の保険の負担割合は次のとおりです。
| 一般・低所得者 | 現役並みの所得 | |
| 75歳以上 | 1割負担 | 3割負担 |
| 70歳以上から75歳未満 | 2割負担 | |
| 6歳以上（義務教育就学後）から70歳未満 | 3割負担 | |
| 義務教育就学前 | 2割負担 | |
参考：「高齢者医療制度 医療費の自己負担｜厚生労働省」をもとに作表
以上の負担割合をリハビリ費用にかけた額が、実際に負担する金額です。
現役並みとは、年収が370万円を超えた高齢者のことを指し、負担割合は3割となります。
たとえば、1割負担の場合を計算すると、次のとおりです。
窓口で支払う費用：108万円～162万円×0.1=108,000円～162,000円
さらに高額医療制度を利用するとさらに金額を抑えられます。
高額医療費制度を利用する
高額医療費制度とは、医療機関や窓口で支払った1ヶ月の金額が、決められた上限額を超えた分の金額が支給される制度です。
支給される上限額は患者の年齢や所得に応じて変わります。
いったんは病院の窓口で費用を支払い、後日加入中の保険組合から超えた分の金額が支払われる仕組みです
支払いを受けるまでには、受診した月から少なくとも3ヶ月程度はかかるといわれています。
70歳以上の場合
たとえば、年収156万円から約370万円の一般高齢者のリハビリ費用が162万円だった場合、支給される高額医療費は次のとおりです。
上記と同じ条件で、年収約370万円～約770万円の高齢者の場合は次のとおりです。
69歳以下の場合
年収370万円以下の患者がリハビリ費用として162万円がかかった場合、支給される高額医療費の計算は次のとおりです。
年収約1,160万円以上の患者がリハビリ費用として162万円がかかった場合、支給される高額医療費の計算は次のとおりです。
高額医療費には、以上の金額からさらに負担を軽減できる仕組みがあります。
さらに負担を軽減する仕組み
高額医療費制度には、世帯合算や多数回該当などの負担を軽減する仕組みがあります。
世帯合算とは、複数の病院に行ったり、世帯が同じ他の人が病院にいったりした場合に、すべての負担金額を合算して高額医療費の計算に含められることです。
つまり、合算額が高額医療費の限度額を超えた場合、その超えた金額の支給を受けられます。
多数回該当とは、過去12か月以内に3回以上、上限額に達した場合は、4回目から上限額が下がる仕組みです。
これらの仕組みは、複雑な上に適用されるための諸条件もあるため、加入中の健康保険組合に詳細を問い合わせるとよいでしょう。
自費リハビリテーションの費用相場
自費リハビリの料金設定は施設ごとに大きく異なりますが、1時間8,000円くらいの場合が多いようです。
リハビリが提供される時間や内容もさまざまであるため、自分に合ったものを選ぶとよいでしょう。ここでは、自費リハビリの料金の実例を紹介します。
某整形外科の自費リハビリ費用
整形外科では保険適用リハビリと自費リハビリの両方を準備していることもあります。
整形外科の自費リハビリの費用の一例は次のとおりです。
| プログラム名 | リハビリの時間と回数 | 料金 |
| 基本プログラム | 60分×4回 | 32,000円 |
| 応用プログラム | 60分×8回 | 60,000円 |
基本プログラムを20分単価に換算すると、約2,600円です。保険で受けた場合のリハビリ費用は、20分当たり1,000円～2450円であるため、診療報酬と比べた場合は若干高いようです。
保険を適用した場合は、高齢者の負担は100円～245円となるため、実際の負担額で比較すると自費リハビリテーションは高額といえます。
しかし高額である分、長い時間をかけて、通常のリハビリテーションよりも効果的なサービスが提供されているようです。
某リハビリセンターの費用
リハビリを専門に行う施設もあり、そこでは一定の期間と回数でリハビリを行うコースが準備されています。
2～3ヶ月の期間が設定されており、その間に10～20回程度のリハビリが行われます。
2～3ヶ月分のリハビリ費用をはじめに支払うため、数十万単位の費用がかかる場合もあるようです。
高額な印象ですが、脳梗塞の症状に合わせて専門のメニューが準備されており、多くの改善例も紹介されています。
住友生命が厚生労働省の資料をもとに作成した脳卒中患者の入院1日当たりの自己負担額は、13,050円です。
平均入院日数は78日であるため、自己負担額と平均入院日数から総額を計算すると、1,017,900円となります。（注1）
入院費の内訳は食事代や差額ベッド代、見舞いに来た家族の交通費、食費などが含まれます。
差額ベッド代とは決められた部屋以外に希望して入院した時にかかった費用で、病院が提示したベッドで入院した場合はベッド代はかかりません。
食事代や差額ベッド代などは高額医療制度の対象外となるため注意が必要です。
ここでは、介護費用と食事費用について解説します。
各介護施設における費用相場
各介護施設における費用相場は次のとおりです。
| 施設の種類 | 入居一時金 | 月額料金 |
| 介護付き有料老人ホーム（民間施設） | 0～数億円 | 15～35万円 |
| グループホーム（民間施設） | 0～数百万円 | 15～30万円 |
| 特別養護老人ホーム（公的施設） | 15～35万円 | 6～15万円 |
| ケアハウス（公的施設） | 数十万～数百万円 | 15～30万円 |
入居一時金は、入居時にまとめて前払いする家賃のことです。
月額費用には、管理費や水道光熱費、食費、介護サービス費などが含まれます。
介護施設でかかる費用の内訳
介護施設で過ごす場合は以下の費用が発生し、月額の費用に含まれます。
- 居住費
- 食費
- 施設介護サービス自己負担額
- サービス加算
- 上乗せ介護費
- 介護保険対象外のサービス費
- 管理費
- 日常生活費
- 医療費(薬代、入院、往診)
サービス加算は、各施設で異なる金額が設定されており、サービスの内容や設備、人員体制に左右されます。
上乗せ介護費は、介護付き有料老人ホームで認められた費用で施設ごとに異なる金額が設定されています。介護施設が指定された以上の人員を配置した際に、入居者が負担する費用です。
介護保険が適用された場合
介護サービスに介護保険が適用された場合の自己負担は1割です。しかし、要介護者の所得が160万円を超える場合は2～3割の負担が必要です。
また介護保険施設では、食費の負担限度額が決まっており、限度額を超えた分は介護保険で賄われます。
食費の負担限度額は、対象者の所得や資産に応じて次のように決められています。
| 段階 | 対象者 | 1日の負担限度額（短期入所） | 1日の負担限度額（施設） |
| 第1段階 | 老齢福祉年金受給または生活保護受給者 | 300円 | 300円 |
| 第2段階 | 市町村民税非課税で本人の合計所得金額と 課税年金収入額の合計が80万以下の方等 |
600円 | 390円 |
| 第3段階① | 市町村民税非課税で本人の合計所得金額と 課税年金収入額の合計が80万円を超120万円以下の方 |
1,000円 | 650円 |
| 第3段階② | 市町村民税非課税で本人の合計所得金額と 課税年金収入額の合計が120万円越えの方 |
1,300円 | 1,360円 |
| 第4段階 | 第1段階から第3段階のいずれにも該当しない方 | 負担限度額なし | |
脳梗塞のリハビリテーション費用は、保険適用と自費とで大きく異なります。
保険適用リハビリテーションは費用が保険から賄われるため安価である上に、高額医療費制度の対象です。
自費リハビリテーションは高額ですが、保険適用にはないサービスを受けられより効果的なリハビリが期待できます。
なお自費リハビリテーションは高額医療制度の対象外であるため、注意しましょう。
リハビリテーション以外にかかる入院費や介護費用も含めて、脳梗塞後にかかる費用を把握しておくことをおすすめします。
自費リハビリテーション以外で効果的に後遺症を改善させる方法として、後遺症治療を受ける選択肢もあります。
中でも当院が行うサイトカイン治療は、脳細胞の回復を促進できる上に、再生医療の中では安価に受けられる治療法です。
点鼻で受けられる点も魅力で、自宅でも治療を続けられ効果も期待できます。
サイトカイン治療に興味がある方は、スマートクリニック東京にご相談ください。
（参考）
記事監修
-
東京慈恵会医科大学卒。
慶應義塾大学での勤務を経て、株式会社ZAIKEN設立。
臨床、訪問診療、企業活動など様々な分野に従事。
2020年よりスマートクリニック東京院長。
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