コロナ感染後は、他人に感染させないように職場復帰を果たすことが重要です。とはいえ、実際にはどれくらいの期間で職場復帰できるのかが分からない方も多いのではないでしょうか。
また、コロナ後遺症で職場復帰ができない事例も報告されています。
本記事では、コロナ感染後の職場復帰までの期間を解説。さらに、職場復帰ができない事例や、職場を含めた社会全体のコロナ感染者に対する差別や偏見の弊害についてお伝えします。
新型コロナに感染したらいつから職場復帰できる？（注1)
新型コロナの感染に関する、職場復帰は次のパターンを考える必要があります。
- 検査結果が陰性だった場合
- 検査を受けていない場合
- 検査で陽性だった場合
検査結果が陰性だった場合
コロナ禍以降は、発熱や風邪の症状で医療機関にかかり、コロナ感染を判定する検査を受けることが多いです。
検査を受けた結果が陰性だった場合は、症状の消失から72時間が経過した後に、職場復帰することが望ましいと言われています。
症状消失から72時間の期間を空けるのは、偽陰性ではないことを確認するためです。
検査を受けていない場合
検査を受けていない場合は、次の条件を満たすことが職場復帰の目安です。
- 発熱や風邪などのが現れてから10日が経過していること
- 解熱後に72時間が経過しており倦怠感や咳などの症状が改善傾向にあること
検査で陽性だった場合
検査で陽性だった場合は、医療機関や保健所の指示に従うのが原則ですが、次のような復帰の条件が示されます。
- 発熱や風邪症状が現れてから、10日が経過していること
- 解熱後に72時間が経過している上に、倦怠感や咳などの症状が改善傾向を示していること
新型コロナ後遺症で職場復帰できないことも
新型コロナ感染が治ったとしても、後遺症により職場復帰を果たせない事例もあります。
新型コロナ後遺症とは
新型コロナ後遺症とは、感染から回復した後も残る倦怠感や集中力低下、嗅覚・味覚障害などの症状のことです。
通常通りの日常が送れないほどの後遺症に悩まされる事例も報告されており、職場復帰を果たせない人もいます。
次に具体的な事例を見ていきましょう。
新型コロナ後遺症が原因で仕事を辞めた事例
ここでは、新型コロナ後遺症が原因で職場復帰を果たせずに、仕事を辞めてしまった事例をお伝えします。
30代女性の事例
医療関係の仕事に従事していた30代の女性は、コロナ感染から回復した後に、一旦は職場に復帰したものの、全身のだるさが抜けずに退職してしまったようです。
ご本人は、職場の理解を十分に得られず、仕事を辞めることになったと語っています。
40代女性の事例
東京都内に住む40代女性は、軽症だと判断されたコロナ感染の回復後に、職場復帰を果たせませんでした。
コロナ感染から回復後も、立ち上がるのもつらい倦怠感が残ったのです。
自宅で寝て過ごさざる負えなくなり、休職制度を利用。
休職中も職場復帰を目指しましたが、回復の見通しが立たない中、休職を続けることに負い目を感じて、自ら退職を決断したそうです。
会社やコミュニティにおける新型コロナの差別問題（注２）
新型コロナの後遺症については、会社やコミュニティの偏見や無理解といった差別問題もあります。
差別問題を拡大しないためにも、「新型インフルエンザ等対策特別措置法等を一部改正する法律 」が令和3年2月13日に施工されました。
同法律では、次のような偏見や差別をともなう事例を防止するための規定が設けられています。
- 感染を理由にした職場の解雇
- 回復後の会社からの出社拒否
- コロナ感染が出た病院に勤める医療従事者の子どもへの保育園の登園拒否
- 感染者がいる家族や学校に属する関係者の入店拒否
- 感染者個人を特定してSNS上で公表したり、非難したりする行為
- コロナ感染後に無症状・無自覚な状態で訪れた店舗からの謝罪の強要や賠償請求
新型コロナ感染者に対する相談窓口は、法務省や厚生労働省、その他の未完団体に設けられています。
（法務省）人権相談窓口における相談受付
（厚生労働省）都道府県労働局における相談受付
（文部科学省）子供のSOSの相談窓口
新型コロナ後遺症でお悩みの場合はスマートクリニック東京へ
コロナ感染の疑いがあった場合は陰性であっても、症状がおさまった後から72時間程度の期間を空けて職場復帰することが望ましいです。
しかし中には、コロナ後遺症が原因で職場復帰を果たせずに、自宅療養を余儀なくされる方もいらっしゃいます。
スマートクリニック東京では、コロナ後遺症で苦しみ続ける方のために、サイトカイン療法を受けてみることをご提案したいです。
再生医療の技術で精製されたヒト乳歯歯髄間上清液を点鼻、もしくは点滴で投与することでコロナ後遺症の改善が期待できます。
コロナ後遺症でお困りの方は、当院にご相談ください。
（参考）
注2：新型コロナウイルス感染症に関する偏見や差別を防止するための規定が設けられました！ ｜内閣官房新型コロナウイルス感染症対策推進室
記事監修
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東京慈恵会医科大学卒。
慶應義塾大学での勤務を経て、株式会社ZAIKEN設立。
臨床、訪問診療、企業活動など様々な分野に従事。
2020年よりスマートクリニック東京院長。
